誰でもSNSで世界とつながれる今、国際的にどの企業でも情報公開により透明性を高める流れが進んでいるように見受けられます。また、地球にやさしいといわれている「バイオマスプラスチック製品」と「生分解性プラスチック製品」は、まだデータベース化されていなく、情報が分散した状況です。今回は、両製品に着目し、日本国内で入手可能な製品の公知情報に基づく調査研究を行い整理してみました。
2023年度は、Ellen MacArthur財団（The Ellen MacArthur Foundation）と国連環境計画（The United Nations Environment Programme: UNEP）によりまとめられた「The Global Commitment 20XX － Progress Report」の過去4年分（XXが19、20、21、22）の公開資料から見た国際社会の動きを調査し、その調査結果を基に、国際社会でのプラスチックの位置づけと将来性について議論を深めました。以下に同成果の一部を公開します。
2021年のアジア太平洋地域、2022年のアフリカ諸国に続いて、2023年は、成長著しい一方、環境問題が顕在化してきたメキシコとベトナムへの技術協力・支援などについて、国連世界知的所有権機関（WIPO）の環境技術の海外移転を促進する取組みであるWIPO GREENの活用を含めて議論します（2023年1月20日オンライン開催）。
