トップページ　＞　本インスティテュート設立の背景と目的

　我が国は他の先進諸国に先駆けて「超高齢社会」に突入した。超高齢社会の定義は、各説あるが、概ね全人口に対する65歳以上の人口割合が22-23%を超えた社会であると言われている。高齢者の増加に伴い、骨粗鬆症などの骨疾患に苦しむ患者が増加しており、2020年までにその数は現在の2倍になると報告されている。もし、高齢者の生活の質（Quality of life; QOL）が向上し、元気なシニア：「アクティブシルバー」が増えれば、国全体のGDPを押し上げて社会を活性化することにつながる。

　このような社会的背景のもと、我が国の「第5期科学技術基本計画(平成28～32年度)」における「目指すべき国の姿」では、① 持続的な成長と地域社会の自律的発展、② 国及び国民の安全・安心の確保と豊かで質の高い生活の実現、③ 地球規模課題への対応と世界の発展への貢献、④ 知の資産の持続的創出が掲げられている。また、第5期科学技術基本計画の「４本柱」として、i) 未来の産業創造と社会変革、ii) 経済・社会的な課題への対応、iii) 基盤的な力の強化、iv) 人材, 知, 資金の好循環システムの構築が上げられている。本研究は、主に上記の② 国及び国民の安全・安心の確保と豊かで質の高い生活の実現および ii) 経済・社会的な課題への対応に該当し、国策と合致している。

　本インスティテュートでは、主に上記の②および ii)に特化し、次世代の医療である「再生医療の実現」や「QOL向上を指向した生命機能マテリアルの開発」などを推進する。