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国際セミナー 大量破壊兵器とアメリカの中東外交
――パーリア・ウェポンズの系譜学――

概要

2018年3月7日(水)18時30分より、明治大学駿河台キャンパス・グローバルフロント2階4021教室にて、国際セミナー「大量破壊兵器とアメリカの中東外交:パーリア・ウェポンズの系譜学」を開催いたします。

昨年、国際武器移転史研究所は、新たな国際共同研究プロジェクト「パーリア・ウェポンズ」(Pariah Weapons)を立ち上げました。本プロジェクトは、特定の兵器をパーリア(他の兵器に比べて特段に憎悪すべきもの)と見做す発想や認識枠組みの構築と変遷の歴史を解き明かし、「大量破壊兵器」「非人道兵器」といったカテゴリーの構築と変遷に対しても歴史的検証を加えるものです。
※プロジェクトの趣旨やメンバーなどの詳細はこちらをご覧ください

近年のアメリカの中東外交では、しばしば「パーリア・ウェポンズ」をめぐるレトリックが用いられてきました。例えば、ブッシュ政権は2003年のイラク攻撃を正当化するにあたって、イラクによる大量破壊兵器開発の脅威を強調しました。続くオバマ政権は、シリア紛争への対応において、「大量破壊兵器である化学兵器」を通常兵器とは根本的に異なると捉え、アサド政権による化学兵器の使用を「レッドライン」に設定しました。現在のトランプ政権も、アサド政権軍による「無辜の市民に対するおぞましい化学兵器攻撃」を根拠として、シリアの空軍基地を巡航ミサイルで攻撃しました。

このようなアメリカの政策については、インテリジェンスの正確さや政策の有用性を吟味するだけでなく、これらの政策を正当化するのに用いられたレトリックがいかに構築され、機能したのかを検証することも必要不可欠です。そもそも大量破壊兵器という概念はどのように形成され、なぜ化学兵器や生物兵器がそれに含まれると理解されるようになったのでしょうか?大量破壊兵器という用語の意味は、歴史上常に同じだったのでしょうか?通常兵器とは区別される「大量破壊兵器」という概念は、アメリカなどの中東外交にいかなる影響を及ぼしてきたのでしょうか?大量破壊兵器という「パーリア・ウェポンズ」の使用または使用の威嚇が問題化したことによって、中東問題への国際社会の対応はどのように変化したのでしょうか?

今回の国際セミナーでは、こうした問いについて、フロリダ大学政治学科准教授のイド・オレン氏とロンドン大学ロイヤル・ホロウェイ校上級講師のミシェル・ベントレー氏に御報告いただきます。参加希望のかたは、ぜひ下記の参加登録フォームより事前登録をお願いいたします。みなさまのご参加をお待ちしております。

日時

2018年3月7日(水)18:30~20:30(18:00開場)

場所

明治大学駿河台キャンパス グローバルフロント2階 4021教室

101-8301 東京都千代田区神田駿河台1-1

言語

英語のみ

主催

明治大学国際武器移転史研究所

共催

「武器と市民社会」研究会

参加費

無料

定員

45人

参加方法

事前登録制です。登録期限の2018年3月6日(火)までに、以下の登録フォームからお申し込みください。

セミナーの趣旨や講師プロフィールなどの詳細は、こちらのチラシ(英語)をご覧ください

※会場での使用言語は英語のみです。いただいた個人情報は、本セミナーの共催団体である「武器と市民社会」研究会により厳密に管理され、この研究会からの案内以外の目的には使用されません。

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