参照文献
拙稿「戦間期総合商社の情報通信戦略・戦術ー第一次大戦後三井物産大阪支店の情報通信システムの革新ー」『明大商学論叢』第81巻3・4号、1999年。
総合商社の史的分析に関しては、中川敬一郎「日本の工業化過程における『組織化された企業者活動』」『経営史学』第2巻3号、1967年、コーゾー・ヤマムラ「総合商社ー近代経済学的理論よりの一試論ー」『経営史学』第8巻1号、1973年、森川英正「総合商社の成立と論理」宮本又次ほか編『総合商社の経営史』東洋経済新報社、1979年、鈴木邦夫「見込み商売についての覚え書きー1980年代後半～1910年代の三井物産ー」『三井文庫論叢』15号、1981年、米川伸一「総合商社の論理と実態ー比較経営史からの一試論ー」『一橋論叢』第90巻3号、1983年、Shin'ichi Yonekawa, General Trading Companies in a Comparative Context, in Shin'ichi Yonekawa ed. General Trading Companies in a Comparative Context,United Nations University,1990年、山崎広明「日本商社史の論理」『社会科学研究』第39巻4号、1987年などを参照した。また、三井物産に関しては、鈴木邦夫氏の分析（「戦時経済統制下の三井物産」Ⅰ、Ⅱ『三井文庫論叢』17、19号、1983～5年）及び山口和雄氏の業績（「第一次大戦期の商品取引」、「明治後期の商品取引」、「明治前期の商品取引」、「不況期の商品取引」、「事変戦争期1932～45年の商品取引」『三井文庫論叢』12～29号、1989～1995年）などを参照した他、栂井義雄『三井物産会社の経営史的研究』東洋経済新報社、1974年、設立時の三井物産の企業経営形態とそのリスク引き受けについての詳しい分析に、佐々木誠治「三井物産会社の生成事情ー先収会社とのつながりを中心としてー」『国民経済雑誌』第103巻6号、1961年、田村貞雄「政商資本成立の一過程ー先収会社をめぐってー」『史流』9号、1968年があり、さらに、初期の利益留保、不良債権の発生とその回収という難局をつまびらかにした粕屋誠「明治前期の三井物産」『社会経済史学』第61巻3号、1995年、同「創業期三井物産の営業活動」『経営史学』第32巻3号、1997年などに多くを学ばせていただいた。また、貿易商会と三井物産との比較を取り扱った分析に、木山実「貿易商会の設立とその挫折」『経営史学』第31巻4号、1997年がある。橋本寿朗「国際交通レジームの形成と創造された総合商社」『ヒストリア』157号、1998年、「経済発展の初期条件としての国際交通システム」Discussion Paper Series,Institute of Social Science University of Tokyo, J71、1998年、「総合商社の創造と商社マンの【自伝】」『社会経済史学』第64巻2号、1998年、「総合商社発生論の再検討」『社会科学研究』第50巻１号、1998年、「総合商社発生論の再検討」『社会科学研究』第50巻1号、いずれも1998年。 なお、日清戦後の大陸進出政策とその国内市場へ与えた影響の大きさについては、拙稿「日清戦後三井物産の流通事業再構築ー国内事業縮小策とその国内市場への影響ー」『千葉史学』34号、1999年参照。なお、拙稿「三井物産における人事課の創設と新卒定期入社制度の定着過程」（『経営史学』第33巻4号、1999年）では、物産の職員層の蓄積過程を分析し、当初の物産における主力職員は、「子供」から手代への社内開発によって形成されていた点、この状況が、高等教育機関の時代へのキャッチアップと官庁の行政整理によって引き起こされた官僚を養成する学校と民間に人材を供給する学校という分業体制の打破によって、人事課創設とほぼ同時に「新卒定期入社」システムが一般化した点を問題とした。