反省点、並びにネットワークによる調査で留意すべきこと


も　く　じ


技術的な問題として


　ホームページの開設当初にいただいたメールや回答が文字化けをしてしまった。これは当方が利用しているメールサーバの設定の関係上、起きたことであった。文字化けの問題にすぐに気づくことができなかったこと、気づいてから当方のスキルの問題ですぐに問題解決ができなかったこと等の理由から、対応が遅れてしまいました。このため初期に回答して頂いた方の分２２通を、分析に生かすことができませんでした。ブラウザの開設の告知をする前に、予定通り機能するかどうかを、自分で試しておいたのですが、その際、来訪者のネットワークの利用環境についてもっとより多くの設定を想定しておくべきでした。
　また、大学施設などのようなパブリックな環境でブラウザを利用している場合、通常、ブラウザにはメール設定がされていないので、
タグだけによる記述だと、来訪者は返信ができません。この点も作成者のスキルの問題にあり、今後、同様の調査ページを作る場合には、HTMLだけではなくCGIにより作成することが必須であると思います。


告知の問題点


　折角つくったホームページをいかにして世に知らしめるか？、この点は全てのホームページ作成者にとって頭の痛い問題だと思います。特に、私のように調査を目的とした場合、一定数の回答者を得ないと調査そのものの意味が失われます。ほとんどの方は、自己のＨＰの宣伝については、やはりメール・リストとかネットワーク・ニュースといったネッワーク・メディアを利用されると思いますが、ことこの点に関しては、マス・メディアの威力を痛感させられました。
　以下に私が行った宣伝方法とそこで生じた問題点についてまとめておきます。


　　ネットワーク・ニュース／メール・リストの利用
　最も低コストでそれなりの効果があります。今回の調査ではこの方法が一番効果的でした。ただし投稿先の選択とクロスポストに注意をする必要があります。
　通常、ネットワーク・ニュースの読者は自分が関心を寄せる近似した領域をテーマとするグループを複数講読しています。これに対し、宣伝をしようとする方も、関心を持ちそうな人がいそうな複数のニュース・グループへ投稿をするわけです。しかし、これを行うと、読者はあるニュース・グループで一度講読した記事に、他のニュース・グループへ行った時にも再び出くわす羽目になるわけです。余りその度が過ぎると嫌われます。
　これを避ける方法として、クロスポストという投稿の方法を用います。これは投稿しようとするニュース・グループが複数ある場合には、これを一回の投稿で纏めて指定する（投稿先のグループ名を一件一件カンマで区切って投稿する）やり方です。クロス・ポストとして投稿された記事は、一度、読めば他のニュース・グループにおいても既読として処理されることになっているので、何回も読まないで済むわけです。

　　配信先の選択
　ネット・ワークニュースは読者は多いかもしれませんが専門性、個別性が高いのでニューグループのテーマと関係のない投稿にはかなり強い抵抗感を示します。このことはメール・リストにも当てはまります。ですから、たとえ調査の依頼とはいえ投稿先のグループのテーマに留意する必要があります。ただ、私の場合、頭の痛い問題点は、憲法についての意識調査を、それについていかにも関心のありそうな人々に聞いてみるよりも、むしろ、そうではない人々に聞いてみたいという点があったので、この点が難しいです。私としては、今後、このような異分野への調査依頼の投稿の場合には、その旨を冒頭で断った上で協力をお願いするという形を取るようにしようかと思っています。もちろん、これで問題が解決すると思っている訳ではありませんが．．．。
　この意味でも調査等の場合には、こちらの思惑と受ける側の受け止め方については配慮が必要です。私の経験ではあるメールリストへの投稿では、そのメンバーから公安の調査ではないかと疑われたことがありました。ネットワーク上だけのやりとりなので信頼関係となると、これも難しい問題です。基本的にこちらの目的、立場、人となりを相手によく理解してもらう必用があります。この点からも調査用のホームページを作るときには、少なくともその調査の目的や、作成者の人となりが分かるようにしておく必要があります。

　　検索エンジンへの登録
　私の場合、Yahoo-Japanに登録しました。登録するだけなら無料です。Yahooの画面をよく見てください。登録と書かれた丸いボタンがあります。それをクリックすると登録手続きのページへ行けます。メールを送るだけなので簡単です。
　注意すべき点としては、Yahoo-Japanの場合、申請してから実際に登録されるまでに２週間を要します。ですから、ホームページの立ち上げと告知を同時に行ないたい場合には、かなり前から計画的に行った方がいいです。それから検索サイトに掲載できる説明文も２０−３０字程度と限られるので、意を尽くせるように充分に考えておいたほうが良いです。この点については私は立ちあげてから登録したので、次回からは気をつけたいと思います。
　当然のことながら、複数の検索エンジンに登録した方が良いでしょう。こうなってくるとそれぞれの検索エンジンによって掲載までの期間やら、字数制限が異なってくるので。御利用は計画的に！！
　それからYahoo-Japanには有料登録というのがあり、これだと注目のWebとして登録してくれます。ただし、１週間１０万円、２週間だと１５万円かかります。詳しくはYahoo-Japanの「注目のWeb広告ガイド」を参考に。貧乏な私には、余り縁がありませんが、1度はやってみたいものです。

番　　外　　編
−以下、実際にやってみたわけではありませんが、こういう方法もあるということで


　　リンクを張ってもらう！！
　私はやりませんでしたが、やはりWebの世界ではこのやり方がクールでしょう！！。「○×さんのリンクを見て来ました」なんて、コメントもらったらさぞや嬉しいはずです。それに、これは！、と目を付けた見知らぬＨＰの作成者に「あのー、お願いがあるんですが．．」とメールを打つのも中々ワクワクするものがあるはずです。ということで、この次の調査の時には私、かならずこれをやろうと想っています。

　　マスコミに売込む！
　こんなホームページがあります！！と、売り込むのです。ダメ元です。ちなみに、雑誌というのはよく調べてみると、殆ど総ての分野にそれぞれ専門誌があるわけです。実際に書店の雑誌コーナーでお目にかかる雑誌というのは、雑誌の種類の全体の１割にも満たないのでは？。ほぼ定期購読者だけを対象に刊行されているような雑誌や、事実上の機関紙がたくさんあるわけです。そういうところでテーマ的に近い媒体に「営業」してみては？
　何？、機関紙！、そんなのマスコミじゃないって？！
　イヤー、それを言っちゃあ、おしまいよ！


ネットワークのメリットとデメリット


　　ネットワークのメリットとデメリット
　ネットーワーク・ニュースの場合にはユーザ層が完全に理工系の人に偏ります。また、文系的なテーマを扱ったグループがそもそも少ないです。この意味からも、今後の調査の告知に際しては、より実社会の属性の構成分布に近いと思われる大手パソコン通信によるフォーラムの利用は必須であると考えます。
　しかし、そもそもネットワーク社会は現実社会と異なるわけですから、ネットワークによる調査の場合には、統計的に公正な意見分布を求めることに比重を置くことは、逆にネットワークの持味を失わせると言えるかもしれません。
　例えば、意見徴集を海外の在外日本人に極めて低コストで行うことができるということは今回の調査での大きな発見でした。英語版を立ち上げれば、さらに外国から日本がどう移っているのかについての意見収集を行うこともできます。また、ユーザの偏りを逆手にとるという発想も場合によっては可能です。例えば、ネットワーク・ユーザの年代層は三十代以下が多いのですが、このような偏りを、むしろ、来世紀における国民意識の縮図とみなすことも可能です。高齢化社会のような世代間での利害の相違が著しい問題の場合、負担者の側の見解を徴集するのには、好都合ということになります。このように偏りを前提に、何が可能で、何が欠落するのかを考えることが重要になります。

　　非同期通信により調査を行うということ
　通常の世論調査等では調査期間の限定ということが必須の前提とされます。例えば、選挙期間中であれば、選挙戦の推移により有権者の意識が変化するということがあり得るからです。しかし、そもそも非同期を前提としたメディア上では、大規模な調査を同時的に行うことは土台無理です。ここでは、むしろ、非同期であることの特色をメリットとして生かせるような調査方法の模索が必要でしょう。
　ネットワーク・コミュニケーションにおいて人はより踏み込んだ見解を表明する傾向があるとされますが、このことは非同期通信の特性をよく示しています。つまり、受信と発信の間のタイムラグというものが、より多く思考するための機会を発信者に与えているわけです。 　しかし、これをメリットとするならば、やはり、ネットワークによる調査は単なる項目選択によるアンケートでは物足りないということになります。やはり、ＨＰを通じたアンケート調査と同時に、意見徴集をおこない、それをＨＰ上で紹介しながら調査を進めるということが望ましいのではないかと考えます。ネットワーク・メディアを通じた討論の場の形成。これは私にとって非常に魅力的な試みです。巨大化した現代都市文明社会の中で、失われた社会参加への実感を回復し、現実社会の改革への糸口を模索してみる。バーチャルというのもまんざら悪いことばかりではないのですね。


ネットワークによる調査に今後、何を期待するのか−私の主張−


　現実の社会調査、世論調査においても、インフォーマットや設問設定の偏向は再三に渡り指摘されていることであり、この限りで比較すれば、ネットワークによる調査の可能性をそう悲観することはないだろうと私は考えます。「科学的」かつ「客観的」な調査ということを旨とされる方もいますが、私の場合、興味関心の焦点は、むしろ、調査結果の有用性であり、そこから導き出された主張の説得力にあります。
　このような手法は、当然、「非科学的」で「主観的」という批判を受けましょう。しかし、私はこれを甘受します。今後も私はネットワークによる調査の模索を続けたいと思います。どうも、昨今の社会調査に従事する社会科学者の態度に、しばしば、相いれないものを私は感じることがあるのです。つまり、「科学的」というよりは、むしろ「機械的」（＝大型計算機的）であり、「客観的」も度を越えると「傍観的」と言わざるを得ません。データの提示と自己の見解の表明を峻別すると言いながら、要は責任と討論を回避する構造に陥っているのです。彼らの研究に対する態度を見ているとまるで中央官庁の官僚かのように思われることがあります。
　この件について印象的な話を一つ。
　アメリカの選挙でのある女性有権者の言葉。
　候補者に妊娠中絶の是非についてどういう立場を取るのかを聞いたところ、その候補者は、それについては後日、世論調査の結果を待ってからにしたい、と答えた。女性有権者曰く
　「あんな無責任な人には絶対投票しない」



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