山本昌弘講演業績

講演業績

  I. 学会における研究報告等

(19) 2011年7月30日:「行動ファイナンスとCSR企業評価―東洋経済CSR企業ランキングデータに基づく実証分析」日本経営財務研究学会東日本部会、於:明治大学。

(18) 2010年6月6日:「企業価値評価における利益とキャッシュ・フロー―投資決定プロセスとの関連性―」証券経済学会第73回全国大会『金融規制強化と証券市場』、於:明治大学、2010年6月6-7日。

(17) 2009年9月27日:「行動ファイナンスから見た利益管理―アノマリーの発見―」日本経営財務研究学会全国大会33回大会『ファイナンスにおけるM&A研究の動向と展望』、於:山口大学、2009年9月26-27日。

(16) 2008年9月28日:「日本企業における投資決定―2度のアンケート調査に基づく比較分析―」日本経営財務研究学会第32回全国大会『グローバル化時代の資本市場と経営財務』、於:東洋大学、2008年9月26-28日。

(15) 2004年9月5日:「実証的会計学と統計学―資本市場と利益管理―」日本統計学会2004年度第72回大会、於:富士大学、2004年9月3日-6日。

(14) 2001年1月19日:「国際会計基準が日本的経営に及ぼす影響」国際ビジネス研究学会関東支部研究報告会、於:早稲田大学。

(13) 2000年11月2日:「多変量解析モデルによるバブル期の財務データ分析」日本オペレーションズ・リサーチ学会東北支部セミナー『ファイナンス理論とその応用』、於:東北電力ビル。

(12) 2000年10月14日:「会計基準のグローバル・スタンダード化が企業財務に及ぼす影響―判別分析によるSEC基準採用企業の分析―」日本経営財務研究学会第24回全国大会『会計情報の変革と経営財務』、於:岩手県立大学、2000年10月14-15日。


(11) 1998年7月17日:「日本企業の海外投資決定―アンケート調査と事例研究―」国際ビジネス研究学会1998年度第2回関東支部会、於:早稲田大学。

(10) 1998年6月7日:「企業における投資決定のプロセス―東証1部上場製造企業アンケート調査―」組織学会1998年度研究発表大会、於:慶應義塾大学湘南藤沢キャンパス、1998年6月6-7日。

(9) 1997年9月12日:「日本企業の資本予算―東証1部上場製造企業アンケート調査―」日本会計研究学会第56回大会、於:同志社大学、1997年9月9-12日。

(8) 1997年4月24日:“Strategic Capital Budgeting in the Japanese Companies,” A paper presented at the 20th Annual Congress of the European Accounting Association, University of Graz, Graz, Austria, 22-25 April, 1997.

(7) 1994年9月15日:“Managing Strategic Investment Decisions in Japanese Companies,” A paper presented at the 2nd Workshop on Accounting, Strategy and Control, the European Institute for Advanced Studies in Management, Brussels, Belgium, 15-17 September, 1994.

(6) 1993年10月17日:「戦略的投資決定における経営者の役割と情報システムの機能」日本会計研究学会東北部会、於:秋田経済法科大学、1993年10月16-17日。

(5) 1992年9月15日:“Information Flows and the Investment Process in Japanese Companies,” A paper presented at the British Academy of Management 1992 Conference, Strategic and Investment Decision-Making Stream, University of Bradford Management Centre, Bradford, the United Kingdom, 14-16 September, 1992.

(4) 1992年4月23日:“Strategic Investment Decisions in a Japanese Company,” A paper presented at the 15th Annual Congress of the European Accounting Association, Madrid, Spain, 22-24 April, 1992.

(3) 1991年4月11日:“Cross-Cultural Aspects of Japanese Direct Investment in Europe: A Case Study,” A paper presented at the 14th Annual Congress of the European Accounting Association, University of Limburg, Maastricht, the Netherlands, 10-12 April, 1991.

(2) 1988年4月25日:“Towards a Political Economy of Capital Budgeting: A Conceptual Framework,” A paper presented at the Touche Ross European Doctoral Colloquium in Accounting, the European Accounting Association, Nice, France, 24-26 April, 1988.

(1) 1987年12月9日:“The Cultural Significance of Accounting in Japan,” A paper presented at the Workshop on Accounting and Culture, the European Institute for Advanced Studies in Management, Brussels, Belgium, 9-11 December, 1987.


  II. 招請による発表・講演等

(73) 2023年9月7日 「明治大学商学部出張講義―明治大学経理研究所で公認会計士を目指そう!―」大学模擬講義、於前橋商業高校。

(72) 2023年9月5日 「中小M&Aガイドラインについて」令和5年度金融機関等連絡会、宮崎県事業承継・引継ぎ支援センター、於KITENビル8階会議室、

(71) 2023年1月20日「中小M&Aの推進に向けた国の事業承継支援策について」『継ぐモノ』サミット―第三者承継でつなぐスギノ九州―、於アクロス福岡 円形ホール。

(70) 2022年12月7日 「中小企業者の事業承継に関しての社労士の関わり方」第5回社労士社会政策研究会、於:フクラシア八重洲 A会議室。

(69) 2022年10月28日:「事業承継の現状と必要性」司法書士による事業承継に関する研修会、於:司法書士会館B1F日司連ホール。2023年9月7日 「明治大学商学部出張講義―明治大学経理研究所で公認会計士を目指そう!―」大学模擬講義、於前橋商業高校。

(68) 2022年10月5日:「今こそ学ぶ中小企業の第三者承継(M&A)の現状とこれから」第1回戦略的事業承継セミナー、於:東京都中小企業振興公社。

(67) 2022年7月22日:「特別講演:財務業績とCSRの間にトレードオフは存在するか」CSRデータ・総合調査初回ご回答説明会、於:東洋経済新報社会議室。

(66) 2022年2月10日:「中小企業庁『中小M&A推進計画』の実施について」中小企業M&Aフォーラム、於:中小企業基盤整備機構中部本部。

(65) 2021年12月14日:「中小M&A推進計画と中小M&Aガイドライン」日本公認会計士協会東京会経営委員会、於:日本公認会計士協会東京会501ABC会議室。

(64) 2021年11月30日:「中小M&A政策について」北九州市主催セミナー『第三者承継の今を知る』、Zoom Webiner。

(63) 2021年11月24日:「『中小M&A推進計画』及び『中小M&Aガイドライン』について」日本税理士会連合会中小企業支援に係る研修会、於:フロンティア・アソシエイツ スタジオ。

(62) 2021年10月14日:「パネルディスカッション―コロナ禍において金融機関が目指すべき事業承継支援の方向性とは―」事業承継・人材マッチングフォーラム、日本金融通信社、於:東京国際フォーラム・ホールC。

(61) 2021年10月6日:「中小M&Aガイドラインと中小M&A推進計画」事業承継伴走支援者育成研修(金融機関士業向け)、於:大分県中小企業会館大ホール。

(60) 2021年9月22日:「中小M&Aガイドラインと中小M&A推進計画」事業承継伴走支援者育成研修(商工団体向け)、於:大分県中小企業会館大ホール。

(59) 2021年1月27日:「我が国の中小企業政策と中小M&Aガイドライン策定について」経営戦略セミナー『化学品製造企業の安定した事業承継を考える』、於:化学工業日報社。

(58) 2021年1月19日:「事業承継における市町村の役割について」市町村商工担当者向け事業承継支援のための研修会、於:大分県中小企業会館大ホール。

(57) 2020年8月21日:「中小M&Aガイドラインの解説とこれからの事業承継支援」日本公認会計士協会夏季全国研修会、於:公認会計士会館地下1階ホール。

(56) 2020年7月22日:「事業承継ガイドラインと中小M&Aガイドライン」蛇の目ミシン協力会2020年特別研修会、於:サンシン電気株式会社講演室。

(55) 2018年10月13日:「事業承継の実務―総括―」第22回全国会計人サミット、於:明治大学。

(54) 2018年7月30日:「統合報告と税務報告が日本企業に変革を迫る」2018年『CSR企業白書』ブラッシュアップセミナー、於:社団法人経済倶楽部ホール。

(53) 2018年1月25日:「統合報告と税務報告が日本企業に変革を迫る」第11回東洋経済CSRセミナー―大きく変わるCSR視点の情報開示―、於:社団法人経済倶楽部ホール。

(52) 2017年12月8日 :「事業承継ガイドラインと事業承継税制」駿台会計人倶楽部2017年研修会、於:明治大学。

(51) 2017年3月4日:「中小企業に対する事業承継政策について」ビジネスと公共政策の接点を考える、第1回グローバル・ビジネス研究科/ガバナンス研究科共催セミナー、於:明治大学。

(50) 2017年1月27日: 「事業引継ぎガイドラインの制定と事業承継ガイドラインの改訂について」明治大学公認会計士会第127回例会、於:明治大学。

(49) 2016年12月7日:「事業承継ガイドライン―事業引継ぎガイドライン制定による改訂―」日本税理士会連合会中小企業支援に係る研修会、於:日本税理士会館。

(48) 2016年10月26日:「会社と事業の相克―グローバル化とローカル化の狭間で―」企業と大学の就職懇談会、於:明治大学就職キャリア支援センター。

(47) 2013年年9月10日: “Japanese Economic and Industrial Development,” A Quest for Governance in Asia 2013, Jointly organized by the Razak School of Government and Meiji University Graduate School of Governance Studies, 9-13 September, 2013.

(46) 2012年9月12日:“The History of Japanese Economic Development and Foreign Direct Investment,” A Quest for Governance in Asia - Leasdrship, Finance and Civic Management ? Leadership Program for Executive Government Officials, RSOG-MGS, Meiji University, 12-15 September, 2012.

(45) 2012年3月14日:“Business and Public Management in Japan: On Balanced Scorecards,” Customer Focus Training for Abu Dabi Officers (GSEC), Meiji University, 8-15 March, 2012.

(44) 2011年11月18日:「明治大学商学部出張講義―公認会計士の役割と明治大学商学部―」大学・短期大学模擬講義、於:國學院大学久我山高等学校。

(43) 2010年12月21日:“Crises of the Capital Market Governance,” 3rd Annual Meiji Governance Studies Seminar and Gathering, Meiji University Graduate School of Governance Studies, Putrajaya Marriott Hotel, Putrajaya, Malaysia.

(42) 2010年1月27日:「会計学における実証研究の動向」明治大学公認会計士会第113回例会、於:明治大学。

(41) 2009年11月10日:「日本経済のグローバル化と公認会計士の役割」2学年大学模擬講義、於:東京都立三鷹高等学校。

(40) 2009年10月22日:「行動ファイナンスと企業評価」東北大学大学院経済学研究科統計・計量分析研究会、於:東北大学。


(39) 2009年4月19日:“Japanese Economy and Markets: A Transaction Cost Economics View,” Meiji University Alumni Gathering and Seminar, Putrajaya Marriott Hotel, Putrajaya, Malaysia.


(38) 2008年11月6日:「会計とファイナンスのスマート・コラボレーション」平成20年度販売士アカデミー、日本販売士協会主催、於:明治大学。

(37) 2008年2月7日:「会計基準の国際統合」明治大学公認会計士会第106回例会、於:明治大学。

(36) 2007年10月20日:「行動経済学から見た企業の財務意思決定」第28回明治大学社会科学研究所講演会(新しい視点から消費者・企業行動をとらえる)、於:明治大学。

(35) 2007年3月23日:「日本の税制―課題と解決策―」電機連合ユニオン・ポリティカル・アカデミー、於:電機連合会館。

(34) 2006年10月25日:ふるさと懇談会「奈良県の道路整備について」奈良県道路建設課、於:霞ヶ関東京會舘。

(33) 2006年9月29日:「若林ひでき政策発表会―15の突破口について―」電機連合政治活動委員会、於:電機連合会館。


(32) 2006年8月30日:「国際資本市場と会計制度」経済産業省通商政策局講演会、於:経済産業省。

(31) 2006年8月29日:「簡素で骨太な租税制度をめざして」新駆の会第89回例会、於:KKRホテル東京

(30) 2006年7月30日:「我が大学の大学発ベンチャーの実績と今後の課題」早稲田大学アントレプレヌール研究会、於:生産性国際センター、2006年7月29-30日。

(29) 2006年7月22日:「明治大学大学院」大学院進学フェア2006、読売新聞社主催、於:新宿エルタワー。

(28) 2006年5月11日:「バリュエーション・パネルディスカッション」MSバリュエーション勉強会、於:モルガン・スタンレー証券。

(27) 2005年11月18日:「ケースで学ぶ企業再生支援業務」リレバン時代の企業再生支援講座、於:中小企業大学校三条校。

(26) 2005年10月13日:「利益、CF、その他質的情報による多元的価値評価」MSバリュエーション勉強会、於:モルガン・スタンレー証券。

(25) 2005年5月23日:「中小企業をめぐる会計制度改革の動き」中小企業基盤整備機構職員研修、於:中小企業基盤整備機構。


(24) 2005年2月25日:「中小企業再生のための管理会計―バランスト・スコアカードの活用―」産業経済研究所第9回無形資産評価プロジェクト研究会、於:明治大学。

(23) 2005年1月20日:「中小企業再生のための管理会計―バランスト・スコアカードの活用―」経済産業省平成16年度起業家育成・経営人材プログラム導入促進事業、事業再生人材育成用CD-ROM教材収録、於:みずほ情報総研。

(22) 2004年9月7日:「最大エントロピー原理に基づくポートフォリオ選択のモデル」東北大学経済学研究科計量・統計分析研究会、於:東北大学。

(21) 2003年9月17日:「専門職大学院に関する最近の動向」大阪大学大学院経済学研究科経営研究会、於:大阪大学。

(20) 2003年2月28日:「米国企業改革法と日本のコーポレートガバナンス改革」勤労者経営大学第17回セミナー、於:連合東京。

(19) 2002年11月1日:「アメリカの不正経理問題とその対策」第3回産業新生研究会、於:現代総研。

(18) 2001年11月28日:“Strategic FDI Decisions in the Japanese Companies,” Seminar of International Business, University of Northern Iowa, Cedar Falls, IA, the United States of America.

(17) 2001年11月7日:「国際会計基準の導入と労使協議体制の改革」勤労者経営大学第14回セミナー、於:電機連合会館。

(16) 2001年3月20日:The Current State of and Future Prospect for Human Resource Development in IT Industries, Symposium for International Cooperation and Joint Globalization Strategy on IT/Venture Busiess in China, Japan and Korea―Focusing on Digital Equipment―, Maeil Business Newspaper's Grand Hall, Seoul, Korea.

(15) 2001年3月14日:「国際会計基準とベンチャービジネス」VEC賛助会員交流会、於:ベンチャーエンタープライズセンター。

(14) 2001年2月14日:「明治大学におけるインターンシップへの取り組み」人事労務セミナー、於:東京中小企業投資育成。

(13) 2000年3月2日:「新会計基準とコーポレート・ファイナンス」現代投資理論研究会(日本格付投資情報センター)、於:東京証券会館。

(12) 2000年1月29日:「会計基準のグローバル・スタンダードが日本企業に及ぼす影響」中堅中小労組2000春闘セミナー(電機連合)、於:皆生グランドホテル天水。

(11) 1999年9月29日:「会計基準のグローバル・スタンダード化が企業経営に及ぼす影響」グローバル経営戦略研究会、於:企業経営協会。

(10) 1999年9月3日:「新しい会計基準が企業財務に及ぼす影響」東北大学大学院経済学研究科統計・計量分析研究会、於:東北大学。

(9) 1998年6月18日:「日本企業における投資決定のプロセス」大阪大学大学院経済学研究科経営研究会、於:大阪大学待兼山会館。

(8) 1997年8月8日:「東北地方におけるベンチャー支援政策のあり方」早稲田大学アントレプレヌール研究会、於:生産性国際センター、1997年8月8-9日。

(7) 1997年5月22日:「国際標準会計基準と日本の企業会計」電機総研第一研究会、於:電機連合会館。

(6) 1996年1月9日:“Japanese Management: Past, Present and Future,” Lecture on Japan, 於:東北大学留学生センター (in English)。

(5) 1995年11月3日:「企業を起こせ」東北通商産業局創業支援セミナー、於:東北大学。

(4) 1995年2月2日:「東北企業の特徴について」東北通商産業局東北地域振興セミナー、於:中小企業大学校仙台校、1995年1月31日-2月2日。

(3) 1992年12月9日:「ヨーロッパにおけるビジネス・スクール教育」同志社大学商学会、於:同志社大学。

(2) 1992年8月22日:「英国における管理会計の発展について」経和会記念財団、於:東北大学大学院経済学研究科。

(1) 1990年9月14日: “Cross-Cultural Aspects of Japanese Direct Investment in Europe: A Case Study,” A paper presented at the Conference on Challenge for International Business in the 90s, Henley Management College, Henley-on-Thames, the United Kingdom.

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