| I. 著書 (14) 『国際会計・財務論―IFRSの展開と国際経営財務の実践―』文眞堂、2020年3月31日、1-304ページ。 (13) 『事業承継ガイドラインを読む―国の中小企業政策とその活用に向けて―』経済法令研究会、2018年2月20日、1-277ページ。 (12) 『指標とランキングでわかる本当のホワイト企業の見つけ方』東洋経済新報社、2014年7月3日、1-214ページ（監修、東洋経済CSRプロジェクトチーム・岸本吉浩著）。 (11) 『株とは何か―市場・投資・企業を読み解く―』講談社選書メチエ、2011年6月10日、1-253ページ。 (10) 『行動経済学の理論と実証』勁草書房、2010年1月25日、i-338ページ（千田亮吉・塚原康弘との共編著）。 (9) 『実証会計学で考える企業価値と株価―本当にいい会社の見分け方―』東洋経済新報社、2009年9月8日、1-222ページ（東洋経済新報社財務・企業評価チームとの共編著）。 (8) 『会計とは何か―進化する経営と企業統治―』講談社選書メチエ、2008年6月10日、1-236ページ。 (7) 『国際会計論―国際財務会計と国際管理会計―』文眞堂、2008年4月1日、i-283ページ。 (6) 『会計制度の経済学』日本評論社、2006年3月10日、1-258ページ。 (5) 『キャリアアップの投資術―専門職大学院でスキルを磨く―』PHP新書、2003年７月2日1-199ページ。 (4) 『多元的評価と国際会計の理論』（明治大学社会科学研究所叢書）、文眞堂、2002年10月10日、i-265ページ。 (3) 『国際会計の教室―IASがビジネスを変える―』PHP新書、2001年3月1日、1-220ページ。 (2) 『国際戦略会計―グローバル経営に不可欠な会計の知識―』文眞堂、1999年6月20日、i-262ページ。 (1) 『戦略的投資決定の経営学』文眞堂、1998年4月1日、i-241ページ。 II. 論文等 (132) 「廃業支援の具体的なスキーム―利用可能な制度の活用を―」『月刊金融ジャーナル』金融ジャーナル社、第65巻第2号、2024年2月1日、22-25ページ。 (131) 「中小企業の事業再生・事業引継ぎ・企業成長―政策論からのアプローチ―」『商工金融』商工総合研究所、第73巻10号、2023年10月、12-30ページ。 https://www.shokosoken.or.jp/shokokinyuu/2023/10/202310_3.pdf (130) 「石油・石油化学業界のM&A動向と企業規模に応じたM&Aを成功に導くポイント」『ペトロテック』公益社団法人石油学会、第46巻第5号、2023年5月1日、308-314ページ。 (129) 「ESG情報はどこまで年次報告化されるか」『CSR企業白書2023』、『週刊東洋経済臨時増刊』東洋経済新報社、第7111号、2023年5月3日、80-85ページ。 (128) 「事業承継―事業承継時の経営者保証解除のポイント―」『月刊金融ジャーナル』金融ジャーナル社、第64巻第3号、2023年3月1日、20-23ページ。 (127) 「中小企業の事業承継・事業引継ぎを巡る新たな2つのガイドライン（下）−中小PMガイドライン―」『銀行法務21』経済法令研究会、第885号、2022年6月1日、19-25ページ。 (126) 「中小企業の事業承継・事業引継ぎを巡る新たな2つのガイドライン（上）―事業承継ガイドラインの改訂―」『銀行法務21』経済法令研究会、第884号、2022年5月1日、4-11ページ。 (125) 「SDGsがベースとなる新資本主義」『CSR企業白書2022』、『週刊東洋経済臨時増刊』東洋経済新報社、第7046号、2022年4月20日、42-49ページ。 (124) 「中小M&Aガイドラインについて」『経理知識』明治大学国家試験指導センター経理研究所、第100号、2022年2月28日、55-68ページ。 (123) 「SDGsからみた信頼される会社とは」明治大学商学部編『これがSDGs』同文舘出版、,2021年8月20日、21-33ページ。 (122) 「中小企業の価値向上につなげるSDGs」『CSR企業白書2021』、『週刊東洋経済臨時増刊』東洋経済新報社、第6982号、2021年4月21日、66-71ページ。 (121) 「中小M&Aガイドラインの概要について（下）」『銀行法務21』経済法令研究会、第859号、2020年8月1日、36-41ページ。 (120) 「中小M&Aガイドラインの概要について（上）」『銀行法務21』経済法令研究会、第857-58号、2020年7月1日、36-43ページ。 (119) 「中小企業が取り組むべきCSR」『CSR企業白書2020』、『週刊東洋経済臨時増刊』東洋経済新報社、第6918号、2020年4月22日、62-67ページ。 (118) 「外貨表示財務諸表における換算手順―測定並びに換算概念の論理―」『明大商学論叢』明治大学商学研究所、第102巻第1号、2020年3月31日、53-68ページ（青木孝士との共著）。 (117) 「同志社会計学としての会計責任説」『同志社商学』同志社大学商学会、第71巻第6号、2020年3月13日、85-101ページ。 (116) 「財務業績とCSRの間にトレードオフは存在するか」『CSR企業白書2019』、『週刊東洋経済臨時増刊』東洋経済新報社、第6853号、2019年4月24日、68-75ページ。 (115) 「事業承継ガイドラインの改訂について」『経理知識』明治大学国家試験指導センター経理研究所、第97号、2018年9月30日、19-35ページ。 (114) 「統合報告と税務報告の情報開示が日本企業に変革を迫る」『CSR企業白書2018』、『週刊東洋経済臨時増刊』東洋経済新報社、第6790号、2018年5月2日、40-47ページ。 (113) 「統合報告の進化がCSRを大きく変える―国際財務報告基準の作成と同じ流れでEU基準が世界標準に―」『CSR企業白書2017』、『週刊東洋経済臨時増刊』東洋経済新報社、第6734号、2017年7月5日、26-33ページ。 (112) 「国際財務戦略」諸上茂登・藤沢武史・嶋正編『国際ビジネスの新機軸―セミ・グローバリゼーションの現実の下で―』同文舘出版、2015年3月10日、185-198ページ。 (111) 「CSR評価を用いた投資銘柄選択のファジィ条件つき確率モデル」明治大学経営品質科学研究所『企業のサステナビリティ戦略とビジネス・クォリティ』明治大学社会科学研究所「総合研究」2014年度前期研究成果報告論文集、2014年9月、73-83ページ（山下洋史・山下遥との共著）。 (110) 「CSR評価の重みつきファジィ情報路モデル」『明大商学論叢』明治大学商学研究所、第95巻第1号、2012年10月22日、1-15ページ（山下洋史・萩原統宏との共著）。 (109) 「投資決定と事後監査を統合した企業価値評価モデルの研究」『明治大学社会科学研究所紀要』明治大学社会科学研究所、第51巻第1号、2012年10月10日、pp. 85-96。 (108) 「信頼される会社ランキング」明治大学商学部編『ビジネス研究の最前線―これが商学部シリーズVol.3―』同文館出版、2012年3月30日、164-65ページ。 (107) 「CSR格付をみてみよう」明治大学商学部編『ビジネス研究の最前線―これが商学部シリーズVol.3―』同文館出版、2012年3月30日、162-63ページ。 (106) 「企業のCSR情報を活用しよう」明治大学商学部編『ビジネス研究の最前線―これが商学部シリーズVol.3―』同文館出版、2012年3月30日、160-61ページ。 (105) 「CSR評価の一因子ファジィ情報路モデル」『明大商学論叢』明治大学商学研究所、第94巻1号、2011年11月22日、33-49ページ（山下洋史、萩原統宏との共著）。 (104) 「『信頼される会社』の研究―『東洋経済CSR企業ランキングデータによる実証分析―」『明大商学論叢』明治大学商学研究所、第94巻1号、2011年11月22日、19-32ページ。 (103) 「バブル期の財務データを用いた一因子二段階情報路モデル」『明大商学論叢』明治大学商学研究所、第94巻1号、2011年11月22日、1-18ページ（山下洋史、鄭年皓との共著）。 (102) 「企業価値評価における利益とキャッシュ・フロー」『証券経済学会年報』証券経済学会、第46号、2011年7月31日、221-225ページ。 (101) 「経営実態と支援のあり方」『グローバル展開型中小企業の経営実態に関する調査研究』中小企業総合研究機構、通巻番号122号、2010年3月、127-136ページ。 (100) 「日本企業の利益管理―行動ファイナンスに基づく実証研究―」『明大商学論叢』明治大学商学研究所、第92巻第2号、2010年1月30日、1-15ページ。 (99) 「日本企業におけるリアル・オプション指向」千田亮吉・塚原康弘・山本昌弘編『行動経済学の理論と実証』勁草書房、2010年1月25日、103-129ページ。 (98) 「中小企業の海外進出に対する効果的支援」『投資立国下における海外進出中小企業の実態に関する調査研究』中小企業総合研究機構、通巻番号117号、2009年3月、171-179ページ。 (97) 「企業価値を高めるSVA（株主付加価値）」（財務指標から見た企業評価番外編B）『東洋経済統計月報』東洋経済新報社、第68巻第12号、2008年12月1日、30-33ページ。 (96) 「問題が多い当期利益を使った企業評価」（財務指標から見た企業評価番外編A）『東洋経済統計月報』東洋経済新報社、第68巻第11号、2008年11月1日、30-33ページ。 (95) 「当期利益は管理できる」（財務指標から見た企業評価番外編@）『東洋経済統計月報』東洋経済新報社、第68巻第10号、2008年10月1日、30-33ページ。 (94) 「中小企業のM&Aに対する効果的支援のありかた」『中小企業のM&Aの実体に関する調査研究』中小企業総合研究機構、通巻番号109号、2008年3月、124-136ページ。 (93) 「新会社法とコーポレート・ガバナンス」『経営民主主義』経営民主ネットワーク、第34号、2007年4月30日、46-57ページ。 (92) 「国際会計論への誘い―または人生を変える授業―」『明治』明治大学広報部、第34号、2007年4月1日、22-23ページ。 (91) 「グローバル・ビジネスの財務戦略」諸上茂登・藤沢武史・嶋正編『グローバル・ビジネス戦略の革新』同文舘出版、2007年3月27日、189-206ページ。 (90) 「戦略的投資決定」『わが国中小企業のインド展開の可能性に関する調査研究』中小企業総合研究機構、通巻番号104号、2007年3月、204-212ページ。 (89) 「財務指標スクリーニングブック―財務指標徹底活用編―」『会社四季報CD-ROM』2007年1集新春号付録、東洋経済新報社、2006年12月31日、1-50ページ。 (88) 「若林秀樹の『希望立国、ニッポン』実現への15の突破口」若林秀樹編『希望立国、ニッポン―15の突破口―』日本評論社、2006年9月20日、363-378ページ。 (87) 「簡素で骨太な租税制度をめざして」若林秀樹編『希望立国、ニッポン―15の突破口―』日本評論社、2006年9月20日、99-117ページ。 (86) 「留学の効果」『中国系企業による国内進出の実態に関する調査研究』中小企業総合研究機構、通巻番号99号、2006年3月、102-108ページ。 (85) 「世界標準化するもの、すべきでないもの」『ターンアラウンドマネージャー』銀行研修社、第2巻第2号、2006年2月1日、9ページ。 (84) 「実証的会計理論に基づいた報告利益管理に関する実証研究―階層的エントロピー・モデルによる多元的な企業評価」『明治大学社会科学研究所紀要』明治大学社会科学研究所、第44巻第1号、2005年10月、181-201ページ。 (83) 「会計2007年問題―日本の会計基準はEUでも通用しなくなる!?―」『週刊エコノミスト』毎日新聞社、第83巻第21号、2005年4月11日、122-123ページ。 (82) 「経済分析における会計データ」（会計制度の経済学第12回）『経済セミナー』日本評論社、第602号、2005年3月1日、64-68ページ。 (81) 「会計監査―重要度増す米の国際会計士連盟―」『週刊エコノミスト』毎日新聞社、第83巻第9号、2005年2月14日、92-93ページ。 (80) 「企業価値極大化に有用なキャッシュフロー計算書」（会計制度の経済学第11回）『経済セミナー』日本評論社、第601号、2005年2月1日、94-98ページ。 (79) 「国際会計基準2007年問題―欧州市場の資金調達に影響―」『週刊エコノミスト』毎日新聞社、第83巻第2号、2005年1月4日、94ページ。 (78) 「利益管理が施される損益計算書」（会計制度の経済学第10回）『経済セミナー』日本評論社、第600号、2005年1月1日、80-84ページ。 (77) 「時価評価が拡大するバランス・シート」（会計制度の経済学第9回）『経済セミナー』日本評論社、第599号、2004年12月1日、88-92ページ。 (76) 「『利益管理』の現実を認める米国の新会計学」『週刊エコノミスト』毎日新聞社、第82巻61号、2004年11月2日、75-76ページ。 (75) 「『粉飾決算』『V字回復』の手法と実例」『週刊エコノミスト』毎日新聞社、第82巻61号、2004年11月2日、72-74ページ。 (74) 「多国籍企業に不可欠な会計システム」（会計制度の経済学第8回）『経済セミナー』日本評論社、第598号、2004年11月1日、64-68ページ。 (73) 「実証的会計学の潮流」『會計』森山書店、第166巻第4号、2004年10月1日、18-28ページ。 (72) 「世界で活躍するアカウンタント―グローバル資本市場を支える会計監査―」（会計制度の経済学第7回）『経済セミナー』日本評論社、第597号、2004年10月1日、82-86ページ。 (71) 「日本的会計制度の変質―高度経済成長からバブル崩壊へ―」（会計制度の経済学第6回）『経済セミナー』日本評論社、第596号、2004年9月1日、52-56ページ。 (70) 「比較会計制度分析―大陸型会計制度の限界―」（会計制度の経済学第5回）『経済セミナー』日本評論社、第595号、2004年8月1日、64-68ページ。 (69) 「会計標準化の国際政治経済学」（会計制度の経済学第4回）『経済セミナー』日本評論社、第594号、2004年7月1日、69-73ページ。 (68) 「エコノミストの会計学説史」（会計制度の経済学第3回）『経済セミナー』日本評論社、第593号、2004年6月1日、87-91ページ。 (67) 「新制度派経済学の方法論と会計制度―WilliamsonからCoaseへ―」『同志社商学』同志社大学商学会、第56巻第1号、2004年5月31日、119-132ページ。 (66) 「会計と経済学―経済学と会計学の微妙な関係―」（会計制度の経済学第2回）『経済セミナー』日本評論社、第592号、2004年5月1日、85-89ページ。 (65) 「会計監査―必要となる監査法人のグローバル化・巨大化―」『週刊エコノミスト』毎日新聞社、臨時増刊4月12日号、2004年4月12日、94-95ページ。 (64) 「市場と会計―新制度派経済学による比較分析―」（会計制度の経済学第1回）『経済セミナー』日本評論社、第591号、2004年4月1日、80-84ページ。 (63) 「情報理論に基づく会計測定の実証研究―会計情報によるポートフォリオ選択のモデル試論―」『明大商学論叢』明治大学商学研究所、第86巻第2号、2004年1月31日、43-61ページ。 (62) 「グローバル・ビジネスの会計問題を実証的に研究する―シリーズ研究最前線―」『明治』明治大学広報部、第21号、2004年1月15日、42-43ページ。 (61) 「会計学の研究動向と基本文献(6)―企業評価論―」『丸善新刊洋書ご案内（社会科学）』丸善、A-1310号、2003年12月、30-31ページ。 (60) 「会計学の研究動向と基本文献(5)―管理会計論―」『丸善新刊洋書ご案内（社会科学）』丸善、A-1309号、2003年11月、30-31ページ。 (59) 「資本予算と投資事後監査―会計情報の整合性問題と正準相関分析―」『會計』森山書店、第164巻第4号、2003年10月1日、70-80ページ。 (58) 「会計学の研究動向と基本文献(4)―不正経理問題―」『丸善新刊洋書ご案内（社会科学）』丸善、A-1308号、2003年10月、28-29ページ。 (57) 「会計監査改革―グローバル化に対応―」『読売新聞』読売新聞東京本社、第45788号、2003年9月15日、9ページ。 (56) 「会計学の研究動向と基本文献(3)―財務会計制度―」『丸善新刊洋書ご案内（社会科学）』丸善、A-1307号、2003年8・9月、44-45ページ。 (55) 「米国企業改革法と日本のコーポレート・ガバナンス改革」『経営民主主義』経営民主ネットワーク、第23号、2003年8月、46-57ページ。 (54) 「会計学の研究動向と基本文献(2)―財務会計理論―」『丸善新刊洋書ご案内（社会科学）』丸善、A-1306号、2003年7月、28-29ページ。 (53) 「会計学の研究動向と基本文献(1)―国際会計論―」『丸善新刊洋書ご案内（社会科学）』丸善、A-1305号、2003年6月、24-25ページ。 (52) 「企業会計基準―着実に進展する日米欧基準の統合―」『週刊エコノミスト』毎日新聞社、臨時増刊4月14日号、2003年4月14日、104-105ページ。 (51) 「企業の財務報告と利益管理―P. Healyの任意開示理論と日本企業の実証分析―」『明大商学論叢』明治大学商学研究所、第85巻第2号、2003年2月22日、185-199ページ。 (50) 「アメリカの不正経理問題とその対策」『電機総研リポート』電機連合総合研究センター、第281号、2003年12月11日、8-15ページ。 (49) 「英語・パソコン・国際会計―アメリカから見た日本の商学教育―」『明大商学論叢』明治大学商学研究所、第85巻第1号、2002年12月10日、29-38ページ。 (48) 「日本経済のグローバル化と国際会計基準」『経済セミナー』日本評論社、第574号、2002年11月1日、22-25ページ。 (47) 「国際会計基準の導入と労使協議体制の変革」『経営民主主義』経営民主ネットワーク、第19号、2002年4月30日、36-47ページ。 (46) 「投資家重視の国際会計基準の導入―短期収益圧力強まるが、長期的視点も重要―」『週刊エコノミスト』毎日新聞社、臨時増刊4月8日号、2002年4月8日、30-33ページ。 (45) 「労働条件に関する『余裕‐代替性』の分析モデル」『明大商学論叢』明治大学商学研究所、第84巻第4号、2002年3月10日、39-52ページ。 (44) 「日本企業の国際資本予算―多変量解析モデルによる実証分析―」『明大商学論叢』明治大学商学研究所、第84巻第1号、2002年2月22日、147-163ページ。 (43) 「国際会計基準―資本市場の国際統合で加速する世界標準化―」『週刊エコノミスト』毎日新聞社、臨時増刊2月11日号、2002年2月11日、112-113ページ。 (42) 「含み依存型からリスク管理型へ転換期迎える企業経営」『リスクマネジメント・ビジネス』ダイヤモンド社、平成14年2月号、2002年2月1日、2-5ページ。 (41) 「国際会計基準によって変質する日本的経営」『明治大学社会科学研究所紀要』明治大学社会科学研究所、第40巻第1号、2001年10月31日、71-90ページ。 (40) 「労働時間における企業の『余裕と代替性』の分析」『電機総研リポート』電機連合総合研究センター、第269号、2001年9月20日、2-8ページ。 (39) 「信用度"超低下"企業に『利益』をもたらす負債時価会計の怪」『週刊エコノミスト』毎日新聞社、臨時増刊8月6日号、2001年8月6日、21-23ページ。 (38) 「強い国際競争力を持つ企業の研究」電機連合総合研究センター編『ビジネスコストと企業の競争力―電機産業を中心にした競争力の研究―』電機連合総合研究センター、2001年8月、72-83ページ。 (37) 「いますぐ『国際会計』を学ぼう」『THE 21』PHP研究所、第197号、2001年4月1日、72-73ページ。 (36) 「今年から3月末の為替レートが企業業績を左右する」『週刊エコノミスト』毎日新聞社、3月27日号、2001年3月27日、77ページ。 (35) 「時価会計の下では資産はリスクそのもの」『週刊エコノミスト』毎日新聞社、3月27日号、2001年3月27日、78-79ページ。 (34) 「バブル期の収益性分析に関する交互最小二乗モデル」『明大商学論叢』明治大学商学研究所、第83巻第4号、2001年3月25日、41-54ページ。 (33) 「多変量解析モデルによるバブル期の財務データ分析」『明治大学社会科学研究所紀要』明治大学社会科学研究所、第39巻第2号、2001年3月20日、287-303ページ。 (32) 「トランスナショナル企業の管理会計」『商学論究』関西学院大学商学研究会、第48巻第4号、2001年3月16日、35-50ページ。 (31) “The Impact of Taxation on Capital Investment” 『明大商学論叢』明治大学商学研究所、第83巻第2号、2001年2月28日、233-244ページ。 (30) 「多変量解析モデルによる会計国際的調和化の分析」『會計』森山書店、第158巻第5号、2000年11月1日、663-675ページ。 (29) 「投資事後監査と管理会計―英国における論争を中心に―」『経理知識』明治大学経理研究所、第79号、2000年9月、73-85ページ。 (28) 「移転価格税制とは何か―求められる国際税務戦略―」『旬刊経理情報』中央経済社、第926号、2000年8月10日、8-12ページ。 (27) 「国際会計基準によってベンチャー企業は飛躍する」『国民生活金融公庫 調査月報』中小企業リサーチセンター、第467号、2000年3月、38-41ページ。 (26) 「連結経営の理論について―M. Gooldのグループ経営戦略論を中心に―」『明大商学論叢』明治大学商学研究所、第82巻第2号、2000年1月、267-281ページ。 (25) 「会計基準のグローバル・スタンダード化が日本企業に及ぼす影響―電機企業30社の財務分析―」『電機総研リポート』電機連合総合研究センター、第251号、1999年11月10日、2-9ページ。 (24) 「日本的経営を国際会計基準に適合させるにはどうしたらよいか」『週刊エコノミスト』毎日新聞社、臨時増刊11月1日号、1999年11月1日、10-13ページ。 (23) 「国際会計基準が日本企業の会計行動に及ぼす影響の研究」『明治大学社会科学研究所紀要』明治大学社会科学研究所、第38巻第1号、1999年10月20日、103-113ページ。 (22) 「国際会計基準によるキャッシュ・フロー情報の分析と展開」『経理知識』明治大学経理研究所、第78号、1999年9月30日、21-31ページ。 (21) 「連結とキャッシュフローからみる優良会社」電機連合総合研究センター編『良い会社 悪い会社―新しい企業評価基準を求めて―』東洋経済新報社、1999年3月18日、191-218ページ。 (20) 「無責任な会社経営者」電機連合総合研究センター編『良い会社 悪い会社―新しい企業評価基準を求めて―』東洋経済新報社、1999年3月18日、80-103ページ。 (19) 「英国企業との比較で見た日本企業の資本予算」『會計』森山書店、第153巻第6号、1998年6月1日、57-67ページ。 (18) 「日本企業における経営戦略的投資決定(4)―資本予算のプログラム化―」『旬刊経理情報』中央経済社、第846号、1998年3月10日、16-22ページ。 (17) 「会計・組織・市場―国際会計へのグローバル企業アプローチ―」『明大商学論叢』明治大学商学研究所、第80巻第3･4号、1998年2月25日、345-359ページ。 (16) 「日本企業の海外投資決定―アンケート調査と事例研究―」『明大商学論叢』明治大学商学研究所、第80巻第1･2号、1998年2月25日、279-296ページ。 (15) 「日本企業における経営戦略的投資決定(3)―資本予算のプロセス―」『旬刊経理情報』中央経済社、第844号、1998年2月20日、12-17ページ。 (14) 「日本企業における経営戦略的投資決定(2)―資本予算のシステム―」『旬刊経理情報』中央経済社、第842号、1998年2月1日、12-17ページ。 (13) 「日本企業における経営戦略的投資決定(1)―資本予算の評価技法―」『旬刊経理情報』中央経済社、第840号、1998年1月1日、12-18ページ。 (12) 「戦略としての投資プロジェクト」『速報税理』ぎょうせい、第16巻第9号、1997年3月21日、1ページ。 (11) “Strategic Decisions and Corporate Governance in Japan,” in Vassilis Papadakis and Patrick Barwise (eds.), Strategic Decisions (Dordrecht: Kluwer Academic Publishers, 1997) pp. 145-161. (10) “Strategic Capital Budgeting in the Japanese Companies: An Anglo-Japanese Comparison,” Bulletin of the Institute of Social Sciences, Meiji University, Vol. 20, No. 1 (1997) pp. 1-17. (9) 「東北経済のグローバル化と外資系企業の役割」東北開発研究センター編『複合的ネットワーキングで創る循環型産業経済―東北における産業構造再編成の方向―』東北開発研究センター、1996年6月30日、20-34ページ。 (8) 「ストラテジック・コントロールと投資決定」『會計』森山書店、第148巻第2号、1995年8月1日、243-253ページ。 (7) “Information Flows in the Investment Decision Process: The Japanese Case Study in Strategy” 『研究年報 経済学』東北大学経済学会、第57巻第1号、1995年4月3日、185-198ページ。 (6) 「戦略的投資決定とコントロール・システム」『研究年報 経済学』東北大学経済学会、第56巻第2号、1994年9月16日、121-137ページ。 (5) “A Social and Organisational View of Capital Budgeting” 『研究年報 経済学』東北大学経済学会、第55巻第3号、1994年1月24日、409-421ページ。 (4) 「戦略的投資決定における経営者の役割と情報システムの機能」『會計』森山書店、第145巻第1号、1994年1月1日、57-68ページ。 (3) 「マネジメント・コントロールとストラテジック・コントロール」『研究年報 経済学』東北大学経済学会、第55巻第2号、1993年11月10日、157-168ページ。 (2) 「戦略的投資決定の理論について」『経済論叢』京都大学経済学会、第150巻1号、1992年7月1日、72-87ページ。 (1) “The Cultural Significance of Accounting in Japan,” Scandinavian Journal of Management, Pergamon, Vol. 5, No. 4, 1989, pp. 235-250. III. その他 (129) コメント「Inside Out―承継の崖、中小の力生かせず―」『日本経済新聞』日本経済新聞社、2023年3月6日、第49190号、19ページ。 (128) 「業を継ぐ―異業種が承継 多角化図る―」『読売新聞西日本版』読売新聞社、2023年2月3日、第20799号、25ページ。 https://www.yomiuri.co.jp/local/kyushu/feature/CO050392/20230202-OYTAT50018/ (127) アドバイザー『CSR企業総覧2023【ESG編】』、『週刊東洋経済臨時増刊』東洋経済新報社、第7087号、2022年12月8日、1-2429ページ。 (126) アドバイザー『CSR企業総覧2023【雇用・人材活用編】』、『週刊東洋経済臨時増刊』東洋経済新報社、第7086号、2022年12月7日、1-1719ページ。 (125) エッセイ「大企業のM&Aと中小企業のM&A―もしくは国際会計基準と中小会計要領―」『M&A Research Report』RECOF DATA、2022年11月号、第337号、2022年10月12日 https://www.marr.jp/preview/entry/39329 (124) インタビュー「ここが成功のポイント！事業承継『新ガイドライン』の使い方−政策特集その答えは、事業承継〜つなぐ・変える・育む vol.2−」『METI Journal Online』経済産業省、2022年5月9日 https://journal.meti.go.jp/p/21371/ (123) 巻頭言「中小M&Aの浸透に伴う金融機関の対応」『銀行実務』銀行研修社、第756号、2022年4月、7ページ。 (122) ガイドライン「事業承継ガイドライン（第三版）」事業承継ガイドライン改訂検討会、中小企業庁、2022年3月、本文1-139ページ。 (121) インタビュアー「長吉泉先生に伺う経理研究所特別会計研究室とのご縁」『経理知識』明治大学国家試験指導センター経理研究所、第100号、2022年2月28日、1-14ページ。 (120) インタビュアー「和田義博先生・富川昌之に伺う経理研究所特別会計研究室とのご縁」『経理知識』明治大学国家試験指導センター経理研究所、第100号、2022年2月28日、15-37ページ。 (119) オピニオン「事業承継の要諦は―外部資金の導入円滑に―」『日本経済新聞』日本経済新聞社、第48824号、2022年2月21日、9ページ。 (118) 解説「グループ化 中小企業の新たな道を創る」『社長・城嶋茂と学ぶ事業承継―その企業の熱意と決意―』第4回、BSフジ、2022年1月9日。 https://www.bsfuji.tv/jigyoushoukei/archive/ep04.html (117) アドバイザー『CSR企業総覧2022【ESG編】』、『週刊東洋経済臨時増刊』東洋経済新報社、第7024号、2021年12月9日、1-2414ページ。 (116) アドバイザー『CSR企業総覧2022【雇用・人材活用編】』、『週刊東洋経済臨時増刊』東洋経済新報社、第7023号、2021年21月8日、1-1622ページ。 (115) インタビュー「中小企業にとってM&Aの重要性が増し国の政策や支援機関も歩調をそろえて後押し」『日経MOOK M&A入門2022版』日本経済新聞出版、2021年9月24日、6-9ページ。 (114) エッセイ「事業承継・M&A支援―事業存続のための選択肢―」『日刊工業新聞』日刊工業新聞社、2021年8月2日、第23682号、10ページ。 (113) コメント「部長交代」『明大スポーツ新聞』明治大学体育会明大スポーツ新聞部、第510号、2021年6月17日、3ページ。 (112) 報告書『中小企業の経営資源集約化等に関する検討会 取りまとめ―中小M&A推進計画―』中小企業庁、2021年4月28日、本文1-44ページ、概要1-7ページ。 (111) 主張「廃業、軟着陸の仕組み重要―事業承継で供給網・雇用維持―」『日刊工業新聞』日刊工業新聞社、2021年4月26日、第23615号、5ページ。 (110) コメント「M&Aで廃業防げ」『長野日報』長野日報社、2021年3月7日号、2ページ。 (109) アドバイザー『CSR企業総覧2021【ESG編】』、『週刊東洋経済臨時増刊』東洋経済新報社、第6965号、2021年1月28日、1-2360ページ。 (108) アドバイザー『CSR企業総覧2021【雇用・人材活用編】』、『週刊東洋経済臨時増刊』東洋経済新報社、第6965号、2021年1月27日、1-1637ページ。 (107) インタビュー「コロナ禍で注目 中小企業のM&A」『おはBiz』NHK、2020年12月9日。https://www.nhk.or.jp/ohayou/biz/20201209/index.html (106) インタビュー「企業庁がガイドライン策定」『日刊工業新聞』日刊工業新聞社、2020年5月18日、第23381号、30ページ。 (105) ガイドライン：「中小M&Aガイドライン―第三者への円滑な事業引継ぎに向けて―」「事業引継ぎガイドライン」改訂検討会,、中小企業庁、2020年3月、本文1-88ページ、参考資料1-74ページ。 (104) アドバイザー『CSR企業総覧2020【ESG編】』、『週刊東洋経済臨時増刊』東洋経済新報社、第6893号、2019年11月28日、1-2235ページ。 (103) アドバイザー『CSR企業総覧2020【雇用・人材活用編】』、『週刊東洋経済臨時増刊』東洋経済新報社、第6892号、2019年11月27日、1-1422ページ。 (102) エッセイ「経理研究所で公認会計士になろう」『公認会計士への道―2017年度明高卒業生の合格体験記―』明治大学国家試験指導センター経理研究所・明治大学付属明治高校 高大連携、2019年4月8日、2ページ。 (101) アドバイザー『CSR企業総覧2019【ESG編】』、『週刊東洋経済臨時増刊』東洋経済新報社、第6828号、2018年11月29日、1-2102ページ。 (100) アドバイザー『CSR企業総覧2019【雇用・人材活用編】』、『週刊東洋経済臨時増刊』東洋経済新報社、第6827号、2018年11月28日、1-1342ページ。 (99) 鼎談「初代担当者が語る『東洋経済CSR調査』開始時の想い」『CSR企業白書2018』、『週刊東洋経済臨時増刊』東洋経済新報社、第6790号、2018年5月2日、82-85ページ。 (98) エッセイ「国家試験指導センターの取り組み」『明治』明治大学経営企画部広報課、第78号、2018年4月1日、38-39ページ。 (97) エッセイ「経理研究所で公認会計士になろう」『公認会計士への道―2017年度明高卒業生の合格体験記―』明治大学国家試験指導センター経理研究所・明治大学付属明治高校 高大連携、2018年2月14日、1ページ。 (96) アドバイザー『CSR企業総覧2018【ESG編】』、『週刊東洋経済臨時増刊』東洋経済新報社、第6763号、2017年11月29日、1-1914ページ。 (95) アドバイザー『CSR企業総覧2018【雇用・人材活用編】』、『週刊東洋経済臨時増刊』東洋経済新報社、第6762号、2017年11月28日、1-1208ページ。 (94) インタビュー「中小企業の『大廃業時代』」『公明新聞』公明党機関紙発行委員会、第17995号、2017年10月28日、4ページ。 (93) エッセイ「経理研究所で公認会計士になろう」『公認会計士への道―明高卒業生の合格体験記―』明治大学国家試験指導センター経理研究所・明治大学付属明治高校 高大連携、2017年4月、1ページ。 (92) エッセイ「事業承継ガイドラインの策定と支援機関に求められるもの」『銀行法務21』経済法令研究会、第811号、2017年3月1日、1ページ。 (91) ガイドライン「事業承継ガイドライン」事業承継を中心とする事業活性化に関する検討会・事業承継ガイドライン改訂小委員会、中小企業庁、2016年12月、1-96ページ。 (90) アドバイザー『CSR企業総覧2017【ESG編】』、『週刊東洋経済臨時増刊』東洋経済新報社、第6697号、2016年11月30日、1-1852ページ。 (89) アドバイザー『CSR企業総覧2017【雇用・人材活用編】』、『週刊東洋経済臨時増刊』東洋経済新報社、第6696号、2016年11月29日、1-1164ページ。 (88) エッセイ「研究推進―新しいぶどう酒のための新しい革袋―」『学長室だより』明治大学学長室、第120号、2016年3月25日、10-11ページ。 (87) エッセイ「駿台会計人倶楽部創立60周年によせて」『駿台会計人』駿台会計人倶楽部、第30号、2015年12月8日、5ページ。 (86) アドバイザー『CSR企業総覧2016』、『週刊東洋経済臨時増刊』東洋経済新報社、第6631号、2015年12月2日、1-2562ページ。 (85) コラム「駿風」『明治大学広報』明治大学経営企画部広報課、第684号、2015年10月1日、1ページ。 (84) エッセイ「21世紀の経理研究所」『特研60周年記念特別会計研究室名簿―平成27年3月31日現在』明治大学国家試験指導センター経理研究所特別会計研究室、2015年7月17日、5-7ページ。 (83) エッセイ「研究関連校規の改定」『学長室だより』明治大学学長室、第116号、2015年3月31日、3ページ。 (82) 講評「指導教員講評」『実践知の創造と伝承』明治大学大学院商学研究科、第2号、2015年3月26日、7ページ。 (81) ガイドライン「事業引継ぎガイドライン―M&A等を活用した事業承継の手続き―」中小企業向け事業引継ぎ検討会、中小企業庁財務課・独立行政法人中小企業基盤整備機構、2015年3月、1-67ページ。 (80) コメント「社長力ランキング」『週刊東洋経済』東洋経済新報社、第6531号、2015年6月21日、44ページ。 (79) アドバイザー『CSR企業総覧2015』、『週刊東洋経済臨時増刊』東洋経済新報社、第6564号、2014年12月3日、1-2412ページ。 (78) エッセイ「文部科学省の新研究ガイドラインへの対応について」『学長室だより』明治大学学長室、第114号、2014年10月27日、5ページ。 (77) エッセイ「平成26年度からの共同利用・共同研究拠点の認定にについて」『学長室だより』明治大学学長室、第112号、2014年6月30日、10ページ。 (76) 論壇「公的研究費の監査とアカウンタビリティ」『明治大学広報』明治大学経営企画部広報課、第667号、2014年5月1日、2ページ。 (75) アドバイザー『CSR企業総覧2014』、『週刊東洋経済臨時増刊』東洋経済新報社、第6497号、2013年11月73日、1-2275ページ。 (43) 書評「John H. Dunning and Sariana M. Lundan, Multinational Enterprises and the Global Economy」『経理知識』明治大学国家試験指導センター経理研究所、第92号、2013年9月30日、45-48ページ。 (73) コメント「株高でみんなハッピー」『朝日新聞』朝日新聞社、第45626号、2013年5月15日、29ページ。 (72) エッセイ「先端研究を国際的に展開する」『明治』明治大学経営企画部広報課、第57号、2013年1月15日、17ページ。 (71) アドバイザー『CSR企業総覧2013』、『週刊東洋経済臨時増刊』東洋経済新報社、第6430号、2012年11月28日、1-21407ページ。 (70) ニュース解説「公的資金にかかわる全品確認体制の整備について」明治大学学長室、2012年11月22日、 http://www.meiji.ac.jp/gakucho/info/2012/6t5h7p00000e03qu.html (69) エッセイ「明治大学の研究体制について―Where Research Meets Strategy−」『明治』明治大学経営企画部広報課、第55号、2012年7月15日、9ページ。 (68) エッセイ「研究の持続、知財の自立」『学長室だより』明治大学学長室、第100号、2012年6月15日、3ページ。 (67) コメント「CSR企業ランキング300」『週刊東洋経済』東洋経済新報社、第6381号、2012年3月17日、97-98ページ。 (66) アドバイザー『CSR企業総覧2012』、『週刊東洋経済臨時増刊』東洋経済新報社、第6361号、2011年11月23日、1-2047ページ。 (65) アドバイザー『CSR企業総覧2011』、『週刊東洋経済臨時増刊』東洋経済新報社、第6295号、2010年11月14日、1-1870ページ。 (64) ケース「ケイマック株式会社」『グローバル展開型中小企業の経営実態に関する調査研究』中小企業総合研究機構、通巻番号122号、2010年3月、資料編16-19ページ。 (63) ケース「ダイセルファインケム株式会社」『グローバル展開型中小企業の経営実態に関する調査研究』中小企業総合研究機構、通巻番号122号、2010年3月、資料編13-15ページ。 (62) ケース「日軽エムシーアルミ株式会社」『グローバル展開型中小企業の経営実態に関する調査研究』中小企業総合研究機構、通巻番号122号、2010年3月、資料編9-12ページ。 (61) ケース「株式会社イシダ」『グローバル展開型中小企業の経営実態に関する調査研究』中小企業総合研究機構、通巻番号122号、2010年3月、資料編5-8ページ。 (60) コメント「IFRSの勘所を押さえよう」『日経SYSTEMS』日経BP社、第204号、2010年3月26日、76ページ。 (59) ブログ「従業員を経営に参画させるには、従業員代表監査役の導入が鍵―実証会計学で考える企業価値とダイバーシティ―第4回（全4回）」東洋経済新報社、2010年2月10日、1-3ページ、 http://toyokeizai.net/articles/-/3756 (58) ブログ「人材活用の進化が財務評価を左右する―実証会計学で考える企業価値とダイバーシティ―第3回（全4回）」東洋経済新報社、2010年01月29日、1-3ページ、 http://toyokeizai.net/articles/-/3676 (57) ブログ「人材活用に優れる企業は財務評価も高い―実証会計学で考える企業価値とダイバーシティ―第2回（全4回）」東洋経済新報社、2009年12月18日、1-2ページ、 http://toyokeizai.net/articles/-/3482 (56) アドバイザー『CSR企業総覧2010』、『週刊東洋経済臨時増刊』東洋経済新報社、第6236号、2009年12月9日、1-1843ページ。 (55) ブログ「多様化する人材と単一化する会計基準―実証会計学で考える企業価値とダイバーシティ―第1回（全4回）」東洋経済新報社、2009年12月4日、1-2ページ、 http://toyokeizai.net/articles/-/3383 (54) ケース「株式会社イシダ」『投資立国下における海外進出中小企業の実態に関する調査研究』中小企業総合研究機構、通巻番号117号、2009年3月、資料編71-74ページ。 (53) ケース「株式会社五十嵐電機製作所」『投資立国下における海外進出中小企業の実態に関する調査研究』中小企業総合研究機構、通巻番号117号、2009年3月、資料編67-70ページ。 (52) ケース「シチズン東北株式会社」『投資立国下における海外進出中小企業の実態に関する調査研究』中小企業総合研究機構、通巻番号117号、2009年3月、資料編41-44ページ。 (51) アドバイザー『CSR企業総覧2009』、『週刊東洋経済臨時増刊』東洋経済新報社、第6177号、2008年12月10日、1-1687ページ。 (50) ケース「住商ファーマインターナショナル（株）」『中小企業のM&Aの実体に関する調査研究』中小企業総合研究機構、通巻番号109号、2008年3月、資料編71-74ページ。 (49) ケース「（株）NASSH」『中小企業のM&Aの実体に関する調査研究』中小企業総合研究機構、通巻番号109号、2008年3月、資料編39-42ページ。 (48) ケース「住金物産コイルセンター（株）」『中小企業のM&Aの実体に関する調査研究』中小企業総合研究機構、通巻番号109号、2008年3月、資料編35-38ページ。 (47) ケース「すばる鋼材（株）」『中小企業のM&Aの実体に関する調査研究』中小企業総合研究機構、通巻番号109号、2008年3月、資料編30-34ページ。 (46) アンケート「経済学者・経営学者・エコノミスト163人が選んだ2007年『ベスト経済書』」『週刊ダイヤモンド』ダイヤモンド社、第95巻第49号、2007年12月22日、118-119, 121ページ。 (45) アドバイザー『CSR企業総覧2008』、『週刊東洋経済臨時増刊』東洋経済新報社、第6116号、2007年12月12日、1-1666ページ。 (44) ケース「ゼライス（株）」『わが国中小企業のインド展開の可能性に関する調査研究』中小企業総合研究機構、通巻番号104号、2007年3月、260-264, 参考資料14ページ。 (43) ケース「（有）タケオカ自動車工芸」『わが国中小企業のインド展開の可能性に関する調査研究』中小企業総合研究機構、通巻番号104号、2007年3月、219-222, 参考資料12ページ。 (42) アドバイザー『CSR企業総覧2007』、『週刊東洋経済臨時増刊』東洋経済新報社、第6055号、2006年12月13日、1-1443ページ。 (41) パンフレット「ふるさと懇談会―奈良県の道路整備について―」奈良県・道路整備促進期成同盟会奈良県協議会・奈良県道路利用者会議、2006年10月25日、1-11ページ。 (40) ケース「ベンチャーキャピタル支援で起業した事例」『中国系企業による国内進出の実態に関する調査研究』中小企業総合研究機構、通巻番号99号、2006年3月、39, 70-75ページ。 (39) コメント「監査不正（下）」『読売新聞』読売新聞東京本社、第46518号、2005年9月16日、38ページ。 (38) インタビュー「商学部―高い自由度の『学部内ダブル・コア』へ―」『明治大学2005-2006年版』日経BPムック「変革する大学」シリーズ、日経BP企画、2005年4月21日、85ページ。 (37) ケース「富士高分子株式会社」経済産業省経済産業政策局産業組織課、平成16年度起業家育成・経営人材プログラム導入促進事業「大学院連携プログラム：事業再生ケース教材作成」、2005年3月（講師用マニュアルを含む）、1-54ページ。 (36) コメント「キャッツ粉飾事件スーパー会計士摘発余波」『東京新聞』中日新聞東京本社、第22154号、2004年6月5日、9ページ。 (35) コメント「変革進む会計監査」『読売新聞夕刊』読売新聞東京本社、第46026号、2004年5月11日、11ページ。 (34) エッセイ「『多元的評価と国際会計の理論』を刊行して」『社研ニュース』明治大学社会科学研究所、第33号、2004年3月20日、16ページ。 (33) インタビュー「キャリアアップに必要なのは社内の需要を見極めること」『ダカーポ』マガジンハウス、第24巻第4号、2004年3月3日、72-73ページ。 (32) インタビュー「21世紀は終わりなき自己投資の時代―最大リターンの獲得に向け努力を惜しむな―」『日経ビジネス アソシエ』日経BP社、第3巻第5号、2004年3月2日、106-111ページ。 (31) インタビュー「米英の高度専門職教育のいかなる点に学ぶべきか」『法律文化』東京リーガルマインド、第16巻第3号、2004年2月10日、24-27ページ。 (30) インタビュー「ビジネスパーソンがスキルを磨く場は大幅に増える」『日経ビジネス アソシエ』日経BP社、第3巻第2号、2004年1月20日、93ページ。 (29) アンケート「学者・エコノミストが選んだ2003年『経済書』ベスト30」『週刊ダイヤモンド』ダイヤモンド社、第91巻第49号、2003年12月20日、62ページ。 (28) インタビュー「学ぶことは自分のキャリアに対する投資」『社会人学習ハンドブック』日本生涯学習総合研究所、首都圏版2003-2004、2003年10月1日、19ページ。 (27) コメント「監査ビジネス『民』から『官』へ」『東京新聞』中日新聞東京本社、第21896号、2003年9月13日、26ページ。 (26) コメント「財務諸表どっちが正しいの？」『東京新聞』中日新聞東京本社、第21846号、2003年7月24日、24ページ。 (25) コメント「りそな公的資金注入で『金・銀・監』蜜月関係」『東京新聞』中日新聞東京本社、第21805号、2003年6月12日、29ページ。 (24) コメント「徹底検証りそな問題」『毎日新聞』毎日新聞東京本社、第45737号、2003年5月31日、23ページ。 (23) Comment: “Debut of Tougher Accounting Rules Fraying Corporate Nerves,” International Herald Tribune-The Asahi Shinbun, 20 April, 2001, p. 25. (22) アンケート「経営学部・商学部教授に聞く21世紀初頭を生き抜くエクセレントカンパニー」『エコノミスト』毎日新聞社、3月20日号、2001年3月20日、100ページ。 (21) アンケート「経営学部・商学部教授が選んだエクセレント・カンパニー」『エコノミスト』毎日新聞社、10月17号、2000年10月17日、52ページ。 (20) コメント「会計制度改革でビジネスはこう変わる」三浦昭彦監修『これからの会計がわかる本―国際会計基準の導入で会社はどう変わるのか？―』PHP研究所、2000年5月15日、166-173ページ。 (19) コメント「国際会計基準導入のインパクト」三浦昭彦監修『これからの会計がわかる本―国際会計基準の導入で会社はどう変わるのか？―』PHP研究所、2000年5月15日、19-54ページ。 (18) 辞典項目「材料費」、興津裕康・大矢知浩司編『現代会計用語辞典』税務経理協会、1999年12月20日。 (17) 調査研究「キャッシュ・フロー計算書と投資決定と業績評価」大滝精一研究代表『先端技術企業の事業戦略の評価構造に関する調査研究―平成8年度-10年度科学研究費補助金（基盤研究(B)(2)研究課題番号：08453015）研究成果報告書―』東北大学経済学部科研費プロジェクト事務局、1999年3月、46-55ページ。 (16) 研究発表サマリー「企業における投資決定のプロセス―東証1部上場製造企業アンケート調査―」『組織科学』白桃書房、第32巻第2号、1998年12月20日、124-125ページ。 (15) 辞典項目「ＣＡＰＭ」「ＥＶＡ」他29項目、森川八州男編『会計学用語辞典』税務経理協会、1998年10月20日。 (14) 調査報告書：電機総研『望ましい企業のあり方についてのアンケート調査』電機連合総合研究センター、1998年3月25日。 (13) 調査報告書：東北開発研究センター『ネットワーク型ベンチャー企業を目指せ―企業家の責任とベンチャー支援策―』東北開発研究センター、1997年4月2日。 (12) Case “A Case Study in the Japanese Direct Investment in Europe”大滝精一研究代表『先端技術企業の事業戦略の評価構造に関する調査研究中間報告書−平成8年度文部省科学研究費補助金・基盤研究(B)(2)研究課題番号：08453015―』東北大学経済学部科研費プロジェクト事務局、1997年2月、28-37ページ。 (11) 書評「岸永三『オンリーワン企業の時代―ポスト不況の成功経営―』」『中小企業大学校仙台校だより』中小企業事業団・中小企業大学校仙台校、第4号、1995年9月、4ページ。 (10) ケース「一ノ蔵酒類販売株式会社」中小企業事業団・中小企業大学校仙台校、平成7年度教材開発事業、1995年7月（講師用マニュアルを含む）、1-17 + 1-2ページ。 (9) ケース「株式会社一ノ蔵」中小企業事業団・中小企業大学校仙台校、平成6年度教材開発事業、1995年3月（講師用マニュアルを含む）、1-33 + 1-3ページ。 (8) 調査報告書：中小企業大学校仙台校「ケーススタディ用教材開発実態調査」中小企業事業団・中小企業大学校仙台校、平成6年度教材開発事業、1995年3月。 (7) Discussion Paper, “Managing Strategic Investment Decisions in Japanese Companies,” Tohoku Management and Accounting Research Group, No. 37, September, 1994. (6) 調査報告書：産業構造高度化調査専門委員会『東北の中堅中小機械製造業の高度化対策』東北経済連合会、1994年8月。 (5) 書評「Richard Butler, Leslie Davies, Richard Pike and John Sharp, Strategic Investment Decisions: Theory, Practice and Process」『研究年報 経済学』東北大学経済学会、第56巻第1号、1994年6月22日、189-192ページ。 (4) Discussion Paper, “A Case Study of Japanese Direct Investment in the United Kingdom,” Tohoku Management and Accounting Research Group, No. 30, July, 1993. (3) エッセイ「重層的管理会計を超えて」京都大学経済学部高寺ゼミナール編『山紫―高寺貞男先生御退官ゼミ三十周年記念誌―』ヘイワプリントシステム、1993年3月31日、181-200ページ。 (2) エッセイ「新任教官紹介」『経和会々報』経和会（東北大学経済学部同窓会）、第26号、1993年3月25日、2ページ。 (1) インタビュアー「井尻雄士―いまに生きる大学で学んだ哲学―」『同志社大学通信』同志社大学広報委員会、第50号、1984年4月1日、16-20ページ。 |
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